Oct 26, 2026

選考対策

IT転職の面接で希望年収を聞かれたら？未経験の答え方と決め方

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面接で「希望年収はいくらですか」と聞かれて、言葉に詰まった経験はありませんか。未経験だと高く言えば落ちそうで、低く言えば入社後に生活が苦しくなりそうで、正解が分からなくなります。

結論から書くと、未経験のIT転職では**「最低ライン」と「希望額」の2段階を、総支給の年額で答える**のが基本です。最低ラインは今の生活費から逆算し、希望額は求人票の想定年収の範囲に収めます。根拠を一言添えれば、金額そのもので評価が下がることは起きにくくなります。

この記事では、企業が希望年収を聞く理由から、3つの答え方の型、下限額の決め方、回答例とNG回答までを順に扱います。内定後の条件交渉は別記事で扱っているため、ここでは選考中の答え方に絞ります。

企業が希望年収を聞く2つの理由

企業が希望年収を聞く目的は、条件が合うかの確認です。リクルートエージェントの解説では、主な理由として次の2つが挙げられています。

希望額が、そのポジションの給与の範囲に収まるかを確かめるため
応募者が自分の経験をどう評価しているか、お金への考え方を知るため

1つ目の理由は、内定を出した後に条件が折り合わず辞退される事態を防ぐためです。2つ目は、自己評価が現実とずれていないかを見ています。

未経験者の場合、企業は「経験者と同じ水準を求めていないか」を特に見ています。希望額が求人票の範囲内で、理由も説明できれば、面接官が心配する点は消えます。

未経験の答え方は3つの型

希望年収の答え方は、大きく3つの型に分かれます。どれを選ぶかは、今の年収と生活費の余裕で決まります。

未経験IT転職｜希望年収の答え方

3つの答え方の型と向いている人

どの型でも、総支給の年額で答えるのが前提です

	選考への影響	入社後の後悔しにくさ
幅で伝える最低ライン＋希望額	○ 範囲内なら問題になりにくい	○ 下限を守れる
御社の規定に従う金額を言わない	○ 条件で落ちる心配は小さい	△ 提示額が低いと断りにくい
現年収の維持今と同じ額を希望	△ 求人の幅を超えると不利	○ 生活水準は保てる

※求人票の想定年収を超える額を希望すると、募集内容を読んでいないと受け取られる場合があります

IT転職ナビ

幅で伝える型

幅で伝える型は、多くの未経験者に合います。「少なくとも○○万円、可能であれば○○万円」と2段階で伝える方法です。リクルートエージェントの解説でも、最低希望額と希望額を分けて根拠を添える言い方が紹介されています。

御社の規定に従う型

「御社の規定に従います」は、書類の本人希望欄で一般的な書き方です。生活費に余裕があり、提示額を見てから判断できる人に向いています。ただし面接で直接聞かれた場面では、金額を言わないと準備不足に見えることがあります。口頭では下限額だけでも添えてください。

現年収の維持型

現年収の維持を希望する型は、扶養家族がいて収入を下げられない人の選択肢です。未経験からのIT転職では、1年目の年収が前職より下がる人も珍しくありません。現年収が求人票の上限を超えているなら、この型は選考で不利になります。下げられる幅を家族と先に決めておくと、面接で迷わずに答えられます。

下限額は今の生活費から逆算

最低ラインは「いくら欲しいか」ではなく「いくらなら暮らせるか」で決めます。下限がないまま答えると、内定後に提示された額を断る基準も持てません。

手順は次の4つです。

家計簿や口座の記録から、毎月の生活費を出す
年1回の出費（車検・帰省・保険の年払いなど）を足して年額にする
今の給与明細で、額面と手取りの差の割合を確かめる
3の割合を使って、必要な手取りを額面の年収に戻す

面接で答える金額は、手取りではなく総支給（額面）の年額です。手取りのまま答えると、税金と社会保険料の分だけ実際の希望より低く伝わります。

求人票の年収に固定残業代が含まれているかも確認してください。固定残業代込みの年収で下限を満たしていても、基本給は思ったより低い場合があります。通知書の見方は内定後の労働条件通知書、未経験が見る3点にまとめています。

相場は求人票の年収幅で確認

希望額の上側は、応募先の求人票に書かれた想定年収の幅で決めます。業界全体の平均は、未経験の希望額の根拠になりません。

たとえば厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」では、令和6年賃金構造基本統計調査をもとに、プログラマーの平均年収が約574万円と紹介されています。この数字は経験の長い人も含めた平均です。未経験の1年目でこの額を希望すると、自己評価がずれていると受け取られます。

当サイトの調べでは、未経験からエンジニア職に入った1年目の年収は300万〜350万円が一つの目安です。詳しい内訳は未経験からのIT転職、年収はどう変わる？で扱っています。年収は年齢・地域・職種で変わるため、最新の水準は応募先の求人票と公式サイトで確認してください（最終確認日：2026-10-26）。

求人票の幅が「300万〜500万円」と広いときは、自分がどこに入りそうかを面接で聞いて構いません。「未経験の場合、想定年収のどのあたりからのスタートになりますか」と聞けば、条件確認として自然に伝わります。

そのまま使える回答例3つ

回答例は、状況別に3つ用意しました。金額の部分を自分の数字に置き換えて使ってください。

例1：現年収より下がっても構わない人

「現在の年収は380万円です。未経験の職種なので、まずは経験を積むことを優先したいと考えています。生活費を踏まえて、最低でも320万円、可能であれば350万円を希望しています」

現年収、下げてもよい理由、下限額の順に話しています。未経験であることを自分から認めると、相場を理解している印象になります。

例2：現年収が求人の幅より低い人

「現在の年収は280万円です。御社の求人票にある想定年収の範囲で、規定に従いたいと考えています。最低ラインとしては、現在と同じ280万円を希望します」

今より上がる可能性があっても、未経験で上乗せを求める根拠は弱くなります。範囲内なら規定に任せ、下限だけ伝える形が無難です。

例3：応募書類の本人希望欄

「勤務条件は貴社の規定に従います。」

書類の段階では金額を書かず、面接で理由と一緒に伝えるほうが選択肢を狭めません。強い事情がある場合だけ、「家族を扶養しているため、年収○○万円以上を希望します」と理由を添えて書きます。

未経験がやりがちなNG回答

NG回答の多くは、準備不足か下限の決め忘れから生まれます。次の4つは避けてください。

手取りの金額で答える：額面より低く伝わり、提示額も低くなりやすい
根拠なく平均年収を希望する：経験者込みの平均は未経験の基準にならない
「いくらでも構いません」と答える：下限がなく、内定後に断る基準も失う
現年収を実際より高く言う：年の途中で入社すると、前職の源泉徴収票を年末調整で提出するため食い違いが分かる

4つ目は信用の問題にもつながります。現年収は源泉徴収票の「支払金額」を見て、正確な数字を答えてください。

面接で希望年収以外にも答えに詰まりやすい質問は、未経験のIT転職、面接で聞かれること・逆質問はどうする？で整理しています。自分に合う職種がまだ絞れていない人は、先にIT/Web転職タイプ診断（無料）で方向を決めると、見るべき求人票の幅も絞れます。

迷うならエージェント経由の相談

希望額を自分で言い出しにくい人は、転職エージェントを通す方法があります。リクルートエージェントの解説でも、相場が分からない場合はエージェントへの相談が選択肢として挙げられています。エージェント経由の応募なら、希望年収は担当者から企業へ伝えてもらえます。

未経験からITエンジニアを目指す人向けの就職サポートを1つ挙げます。

ウズウズIT（ウズカレIT）は、未経験からITエンジニアを目指す人向けの就職サポートです。対象年齢や紹介先の企業の種類は時期によって変わる場合があるため、面談の最初に確認してください。エージェントに任せる場合でも、生活費から出した下限額は自分で決めて担当者に伝えます。下限を伝えないと、担当者も企業に条件を示せません。

よくある質問

Q1. 希望年収を聞かれなかったら自分から言うべき？

自分から切り出す必要はありません。気になる場合は、面接の終盤に「未経験の場合の想定年収を教えていただけますか」と逆質問で聞けます。金額を主張するより、条件の確認として聞くほうが角が立ちません。

Q2. 希望年収を低めに言えば受かりやすくなる？

低く言えば受かるとは限りません。企業が確かめているのは、希望額が求人の給与の範囲に収まるかどうかです。範囲内なら、低く言っても有利になる理由はありません。下限を割って答えると、入社後に生活が苦しくなる危険のほうが大きくなります。

Q3. 選考中に伝えた希望年収は、内定後に変えられる？

内定後に条件を話し合う余地はあります。ただし面接で伝えた額から大きく上げると、話が違うと受け取られます。内定後の交渉の進め方は未経験のIT転職、内定後に給与交渉していい？にまとめています。

Q4. 「現年収」には残業代や賞与も含める？

含めます。現年収は残業代・賞与・各種手当を含めた総支給の年額で答えます。源泉徴収票の「支払金額」がその数字です。

まとめ

未経験のIT転職で希望年収を聞かれたときの要点は次の4つです。

総支給の年額で「最低ライン」と「希望額」の2段階を答える
最低ラインは今の生活費から逆算して、面接の前に決めておく
希望額は求人票の想定年収の範囲に収め、業界平均は使わない
書類では「貴社の規定に従います」とし、金額は面接で理由と一緒に伝える

下限額を決めておけば、面接で答えに詰まらず、内定後に提示額を判断する基準にもなります。

参考情報

※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、転職・収入を保証するものではありません。